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2024.01.18 Thursday
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    なおみ節全集

    2019.01.24 Thursday
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      JUGEMテーマ:スポーツ

       

       テニスの大坂なおみ選手のウィットとユーモアのあるインタビューは、世界の人々を席巻し和ませています。

       なぜ、そうなるのか?

       これから、ここに、大坂なおみ選手の言葉を列挙し、その哲学的意味を模索したいと思います。

       

       【2019.1全豪オープン】(朝日新聞デジタル1/24より)

       〇「3カ月やそこらで自分が変わってしまったら、それは悪いこと。最大の変化は、私が一番広い会見室にいること」

        この言葉で彼女は、自分を変えないという自己統一性・首尾一貫性を強調。変化は外に求める意志の強さを表現しました。


       〇「知りたいの? 人の体重をそんな風に聞くべきじゃない。とにかく、分からないの」

        マスコミが大衆の目と耳であることを捨象し、女性の人権とプライヴァシーを擁護した反権力の思想を表現しました。
        

       〇「優しく触れるのは苦手。間違って踏んじゃったりしそう。あの子たちはみんな、捕まえるのに慣れていそうだと思ったから」

        コートに入った虫にさえ思いやりを持つ繊細さを持ちつつ、大胆に行動する気丈さを表現しました。

        

       〇「あなたが教えちゃったから、私はとっても意識してしまう。もう、これからは、悪いことなどはしないようにする」

        スターをとらえるカメラにも気づかない集中力で、逆に意識過剰になって善業を積むという表現です。
        

       〇「私は握手というものに慣れています。誰でもハグをしようとこっちにくると、すごく困惑します。私のハグは最悪とも言われているの。本当にその人たちのことを知っていればいいけど、誰かをハグすることは私にとって理想的な状況というわけではない。本当に誰かのことを分かっているわけでもないの」

        日本人的感覚をもっていて接触に敏感であり、欧米的感覚とは一線を画し、それが世界の一般とする常識に異を唱えます。

       

       

       

      スポーツしよう|-|-|-|-|by ネコスキイ

      超富裕層26人で世界分割

      2019.01.22 Tuesday
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        JUGEMテーマ:学問・学校

         

         ダボス会議で報告された資料によると、たった26人の超富裕層が38億人分の収入を得ている、ということです。

         そして、その富が一層集中しているとも言われています。

         アマゾンのトップの財産の1%あれば、約1億人のエチオピアの保健予算が賄えるとも報告されています。

         

         このような世界に誰がしたのか?

         税制がそもそもおかしいのは誰も分かっているはずです。

         上位10%の人は下位10%の人よりも税率が軽いということも分かっていたはずです。

         

         各国の税制は国家主権ですが、国連の方でいっちょこの点を揉んでいただきたいものです。

         1. 租税条約だけで十分でないということ

         2.「所得上限」を定めること

         3. 最低所得を決め、それを下回る場合は国際援助をすること

         

         来年のダボス会議でさらに富の集中がもし進んでいたなら、世界の政府の無能をさらけだすことでしょう。

         

         

         

         

         

        科学はだいじだよ|-|-|-|-|by ネコスキイ

        中国共産党員 = 勲章!?

        2019.01.22 Tuesday
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          JUGEMテーマ:ニュース

           

            書くのが遅くなりましたが、先日のテレビ朝日の報道ステーションで、キャスターが中国IT企業ファーウェイのCEOにインタビューしていた内容が気になりました。

           今、問題になってるファーウェイ・カナダの副社長(CEOの娘)がアメリカ当局の要請で逮捕され軟禁状態になっていることとの関連でインタビューしたものと思われます。

           この中で、私はCEOの企業や逮捕に関連するインタビュー内容はともあれ、中国共産党についての発言が気に障りました。

           「中国共産党員」であることを強調してインタビューに応じるすがたは、“誇らしく”、世界に報道されることに自信をもっているという様子がよくわかりました。

           GAFAも恐れる5G技術をもつファーウェイの権力者であるCEOが「中国共産党員」である!!!

           しかも、それを活動の源泉とするような態度が、世界にないので驚きを隠せません。

           

           よく考えてみると、ロシア大統領だったエリツィンが旧ソ連時代にソ連共産党員だったことを隠さず語っていたのを思い出します。 

           マルクスの著作の一部を暗唱して入党したということでした。

           

           ところが。

           アメリカや日本では、「共産党員」であることは最大のマイナス要因であり、差別の対象になっています。その差別について永く裁判で争わないといけないくらいなのです。加えて、偏見の対象にもなります。

           もし大企業のトップが日本共産党員だったら!!

           テレビの「モニタリング」でも企画してほしいくらいの内容です。

           政府内、企業内、芸能界の「共産党員」はマッカーサーシズムの対象なのです。

           

           中国では「共産党員」であることが勲章であり、まるで紫綬褒章でももらったのように誇示し、国家に忠誠を尽くすのです。

           誰が共産党員であり、後援会員であり、サポーターであり、シンパであるか。

           それを暴くことは人類に対する罪であることを忘れてはなりません。

           それは思想信条の自由を保障する日本国憲法が最終的に擁護してくれるはずです。

           中国では、主張することで国家の擁護を期待しているのです。

           

           

           

           

           

           

           

           

           

           

          歴史さんぽりーの|-|-|-|-|by ネコスキイ

          領土不拡大原則はどこに?

          2019.01.21 Monday
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            評価:
            不破 哲三
            新日本出版社
            ¥ 864
            (1998-01-01)

            JUGEMテーマ:地域/ローカル

             

              ロシアとの交渉が迫る中、なぜか“北方領土”2島返還という話が政府内では先行しています。

             理由は4島返還が現実的ではないということらしいですが。

             

             しかし、そもそも論を語ると、第二次世界大戦が終了するころ、世界で定められた「領土不拡大原則」を唯一踏みにじった旧ソ連が日本領土だった千島列島を占領してそのまま現在に至ったのです(カイロ宣言、国連憲章参照のこと)。

             

             だから、その議論を抜きにして2島とか4島という話にはならないでしょう。もともと、領土不拡大原則を踏みにじったスターリンなどの思惑で、サンフランシスコ平和条約2c項で日本政府みずから「千島列島」を放棄したことになっているので、サ条約内で日本政府が返還を求めるのは矛盾しているのです。

             ところが、安倍政権、いや自民党政府は歴代、この話を抜きにしたまま交渉してきた結果、ロシアの思うまま顔色をうかがいながら交渉することになったのです。

             

             政府内部がいう「現実的な」対応を言うなら、この当たり前の交渉をすることが「現実的」なのです。それが、世界で通用する交渉というものでしょう。

             もし、ここでロシアに屈するならば、民主世界の敗北になってしまい、後世に禍根を残すことになるでしょう。

             

             実効的に支配してきたロシアも、その反省なしに戦争の火種を残し、侵略の口実をつくることになってしまいます。

             旧島民の願いや、現ロシア住民の願いは別に聞き入れることが大切ですが、原則論も理解させる必要があります。

             そのことを怠っては本質的な平和は訪れないということに留意すべきです。

             

            p.s.

               2019年1月23日、ロシアのラブロフ外相は日本は第二次世界大戦の結果を唯一認めていない国だと批判しています。千島列島返還を求めることは国連憲章違反だとも主張しています。ラブロフ外相は「千島列島返還」を言い出したとたん、少し噴出した雰囲気で述べているので、日本政府がいかに国際的議論を踏まえていないということがわかるシーンでした。

             そうです。

             旧ソ連が千島列島を占領したことを前提に国連憲章が作られているわけですから、その前の政治原則、領土不拡大原則を踏みにじったのは旧ソ連ですよ、という反論なしに返還請求できないことがいよいよ明確になったと思います。

             

             そうです。

             

             

             

            世界政治を語れば|-|-|-|-|by ネコスキイ

            科学12の大理論にマルクス

            2019.01.18 Friday
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              JUGEMテーマ:読書

               

               コンビニは今や一大本屋と化しています。

               ほとんどは、雑誌・マンガ・エロ本です。

               

               ところが、よく見てみると、(コンビニによって品ぞろえが違うのですが)、なかなかためになる本もあるのです。

               これまでも、科学の雑誌で「ニホニウム」という新しい元素が命名されそうだということも、恥ずかしながらニュースよりコンビニで知った次第です。

               

               そういう失敗があったにもかかわらず、またまた面白い科学雑誌を見つけたので紹介します。

               

               学研プラスという会社が発行している『図解 科学12の大理論』。

               

               ちょっと科学に興味がある人なら、手ごろな値段で最新の科学の「教養」を手に入れられそうな書籍です。

               パラパラめくっていると、いつもとおなじようにアインシュタインや量子論などが説明されており、いつもと変わり映えしないなぁと思いきや、「社会科学」の分野についてもその“法則”も紹介されて、この部分が珍妙で面白い内容となっています。

               

               12の大理論とは、・・・

               

               1.ニュートン

               2.アインシュタイン

               3.量子論

               4.ビッグバン

               5.ホーキング理論

               6.リーマン幾何学

               7.次元

               8.マルサスの「人口論」

               9.マルクス理論

               10.ダーウィン進化論

               11.生命発生の理論

               12.脳と意識の理論

               +α 原爆・水爆の理論、イーロン・マスクのロケット

               

               となっていて、8章、9章のみ社会科学に属しています。

               

               8章のマルサスは幾何級数的に人口は増えるものの、食糧は比例的にしか増えないので、飢餓が起き餓死するのも当然、戦争などで死ぬことも肯定さるべきだという驚くべき“学説”で有名です。

               しかし、これは昔から「科学」とは言い難いとして廃棄されてきた理論なのではないでしょうか。

               俗流経済学と呼んだ時期もあります。

               

               9章のマルクス理論と共産主義については、「科学」に含まれていることを肯定してもいいものの、書かれている内容は科学的ではありません。剰余価値の搾取という点について触れていないし、したがって資本の蓄積や流通、その社会の中での役割・害悪についても全く触れていないのです。

               不変資本の節約によって、大量輸送機関の「安全性」が放置されるという当然の事実も、この本では説明できかねます。はては、今では間違いが証明されたフランシス・フクヤマ氏の「歴史の終わり」まで持ち出して、あたかも『資本論』は証明されていないという議論を蒸し返しているだけなのです。

               あーーーーー、つまらん。

               

               

               

               

               

               

               

              科学はだいじだよ|-|-|-|-|by ネコスキイ

              Stop the landfill of Henoko

              2019.01.09 Wednesday
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                JUGEMテーマ:ニュース

                 

                ホワイトハウス、トランプ大統領への請願を署名して出しましょう。

                以下のような請願内容です。

                 

                ホワイトハウス請願

                https://petitions.whitehouse.gov/petition/stop-landfill-henoko-oura-bay-until-referendum-can-be-held-okinawa

                 

                ここから sign → メールが送られてくる → Comfiirm をクリック すれば請願署名完了です。

                 

                国籍関係なし、13歳以上ならOK。アメリカは窓口は広いです。問題は請願処理をどのようにしているかです。それはまた研究しましょう。

                日本の請願処理は国会会期末の常任委員会と本会議でちょっちょとやり、小さい冊子にその内容と処理内容が掲載されますが、どのように国会や行政に反映されたかはつまびらかになりません。

                 

                 

                President Trump: Please STOP the landfill work in Okinawa until a democratic referendum can be held. Earlier this year the Okinawan people overwhelmingly elected Gov. Denny Tamaki on the premise of STOPPING the construction at Henoko / Oura Bay. The Bay is a CRUCIAL part of the Okinawan ecosystem. However the Japanese government & U.S. military have so far IGNORED the democratic will of Gov. Tamaki & the Okinawan people. The irreversible part of the construction is set to begin on Dec. 14 (JST). If this is allowed it will surely incur strong anti-U.S. sentiment among Okinawans & will forever strain U.S.-Okinawa relations. Please order a HALT to the construction & ensure that democracy prevails. Please show Okinawans that America is indeed an honorable and GREAT nation.

                 

                 

                   p.s.

                  この請願が20万集まったころ、トランプ氏のtwitterでは、アメリカ軍を再構築しつつある、との記事が掲載されました。これはどういうことなのでしょうか。

                 p.s.2

                  この署名は、タレントのローラやブライアン・メイもしているため話題になったので、日本共産党の全国都道府県委員長・地区委員長会議でも紹介されています。

                 p.s.3

                  この署名を推進したハワイの日系4世であるカジワラ氏が関西国際空港で「何をしに日本に来たのか」、「デモするのか」など尋問され、なかなか入国できなかったことがニュースになっています。これは明らかに政府の“圧力”があったこと示しています。また、この署名には坂本龍一氏も賛同していることが明らかになっています。

                 

                 

                世界政治を語れば|-|-|-|-|by ネコスキイ

                ブライアン・メイ氏の訴え

                2019.01.08 Tuesday
                0

                  JUGEMテーマ:ニュース

                   

                   "URGENT

                    Last chance to sign a petition to stop the destruction of an irreplaceable coral reef in Okinawa"

                   

                     まさかと思いきや、調べてみると表記のような訴えをしています。

                   どういうルートでこの地球の反対側の出来事を知ったのかわかりませんが、読んでみると日本からの通信員correspodentによるもののようです。

                   最近の大ヒット映画「ボヘミアン・ラプソディ」では、ブライアン・メイそっくり俳優がでていました。

                   私には、ニュートンに見えましたが、まだまだ、フレディの影響力は衰えていないのがよくわかりました。

                   

                   辺野古への米軍基地移設は、普天間基地をなくすることとは別のことなのに、かけがえのないコーラル・リーフを破壊してまですすめることなのか、国際的な輪が広がってきている証拠です。

                   

                   ブライアン・メイ氏の訴えが多くの人を引き付けて、政府の断念まで追い詰めなければなりません。

                   

                   

                  音楽は楽しい|-|-|-|-|by ネコスキイ

                  株価暴落・出来高漸減

                  2019.01.04 Friday
                  0

                    JUGEMテーマ:ニュース

                     

                     巨大IT企業GAFAの一つであるアップルの株価暴落を受けて、ニューヨーク株式市場が暴落。そのあおりで東京市場も大きく値を下げました。昨年10月初頭より5000円近く下げています。ただし、短期・中期のVIXも大きく下げたため、月曜日は反発する光明もありますが、明日以降はもちろん五里霧中。

                     

                     一般的に、このところの先行き不透明感や米中間の交渉により乱高下しやすい市況になっていることは年末から語られています。

                     アメリカ大統領と議会の間の矛盾などもあるけれども、ファンデメンタルに欠損があるとい状況ではないようです。

                     アメリカの雇用情勢や設備投資の状況なども、そう悪いわけではありません。

                     日本の経済は、日経連会長が言うように会社文化の総点検をする必要があります。「データ偽装」による経済バブルがある、会社上層部の腐敗など、それが及ぼす影響は経済的にある程度出てきていると思います。

                     しかし、日本では、経済の基礎部分である就業においては、人手不足やミスマッチ、インフラの耐久限度になってきている部分による雇用、オリンピック・万博の特需も期待できます。

                     一方で、消費税を10%とするという目論みを達成できたとしても、政府でさえ恐れる景気低下も当然あり得るでしょう。IMFが求める消費税15%ということも早くから主張されています。

                     ということは、5年後が恐ろしい破綻が待っているのではないでしょうか。

                     

                     しかし、しかし。

                     株式において、見るべきものは、ここ数年、「出来高」(株式の売買総量)が、漸減していることです。それは、以上のような先行きを先見の明で見越している外国人がいることを想定してもよいと思います。

                     東京市場は半分以上外国人の売買であり、東京市場に魅力を感じている投資家が少なくなっているのではないかということです。

                     

                     

                     p.s.

                       安倍政権に対する「蟻の一穴」が地方裁判所から出てきています。

                     2015年、「安保関連法案」=「戦争法」がアメリカへの貢ぎ物だったという決定的証拠です。それは「しんぶん赤旗」のホームページをご覧ください。立憲主義さえ破壊しアメリカに追随をして中国に対峙する意図が見えてきます。

                     

                        カモン、ベイビー、USA。

                       「数十年で関係(リレーションシップ) だいぶ変化したようだ だけれど僕らは地球人 同じ星(ふね)の旅人さ」(DA PUMP)

                        解釈のしようによっては、アメリカ批判にも聞こえます。

                     

                       今年は、この決定的証拠から安倍政権が崩壊し、新天皇即位日まで持たない可能性が出てきました!

                     亀井氏のいうような甘い衆参同時選挙ではありません。

                     1月冒頭解散、2月総選挙!!

                     

                     

                     

                     

                    経済・税財政論・会計学|-|-|-|-|by ネコスキイ
                     
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                    人権宣言集 (岩波文庫 白 1-1) (JUGEMレビュー »)

                    何事も原典にあたること。マグナ・カルタから始まります。ヴァージニア憲法には、常備軍の危険性を主張しています!!
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                    ジュエルズ(スペシャル・エディション)
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                    クイーン
                    宇宙戦艦ヤマトを描いた松本零士氏絶賛の「ボヘミアン・ラプソディ」は、今も力をもつ。
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